※会話の一部をルー語チックに変換しています
この記事は……
- 聞いたことあるけど意味はよくわからん！
- 初めて聞いたし、当然意味も知らない！
そんな用語がわりとありがちな格安SIM（格安スマホ）、SIMフリースマートフォンにまつわる専門用語の解説集です。
「概要はわかった！」となることを目標とした解説内容に仕上げています。
知りたい用語を選択すると、説明ページにリンクされています。
0-9
2年縛り
2年縛りとは、解約金が無料になる契約更新月を逃すと、次に解約金が発生しないタイミングが2年後になってしまう不可解さを揶揄した言葉。
契約満了月からの3ヶ月間は契約更新月となり、この期間に解約すれば解約金は無料になる（下表参照）。
| 2年契約 | 2年契約 | ||||||
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 1ヶ月目 | 2ヶ月目 | … | 23ヶ月目 | 24ヶ月目 | 1ヶ月目 | 2ヶ月目 | … |
| 契約 | 契約更新月 | ||||||
しかし、期間が過ぎると同時に次の契約更新月まで2年（正確には1年9ヶ月）かかる上に、契約更新月以外の月の解約は解約金が発生してしまう。
大手携帯キャリアが概ね採用している2年契約は、2年契約満了と同時に次の2年契約が始まる仕組みになっており、「2年縛り」は解約するまでこの条件を抜け出せないという意味も兼ねている。
なお、2年縛りが発生しない2年契約も存在するが、その場合月額料金が通常の2年契約よりも高く設定されていることが多い。
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3G（3Gケータイ）
3Gの「G」はGeneration（世代）のことで、3Gは第3世代携帯電話（第3世代移動通信システム、3rd Generation）を意味する。
具体的には、ITU（国際電気通信連合）が定めたIMT-2000標準に準拠するデジタル携帯電話のこと。
3Gは「サンジー」もしくは「スリージー」と読む。
世界初の3Gケータイは、docomoが開始したFOMA（2001年）。
世界的には上記の定義であるが、日本ではスマートフォン普及前のいわゆる「開閉式の携帯電話」のこと全体を指す傾向がある。
（この場合、本当は第3世代携帯電話より古い携帯電話のことを3Gケータイと言ってることになる可能性もある。）
フィーチャーフォン、ガラパゴスケータイ（ガラケー）などとも呼ばれる。
2018年時点での最新世代は4G（第4世代）で、2020年実用化を目処に5G（第5世代）を開発中。
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4年縛り
4年縛りとは、一言でまとめると消費者（ユーザー）に「別キャリアに乗り換えよう」という気を起こさせないように仕向けたと言われている、大手キャリアの端末購入プランのことを指す。
一部大手キャリア（KDDI, SoftBank）で見受けられる手法で、端末代金の4年分割払いが半永久的に続くことを揶揄する意味から「4年縛り」と呼ばれるようになった。
自動車業界でも似たような方式を採っているディーラーが一部見受けられる（残価設定型自動車ローン、こちらは1回目の車検を見越した3年スパンが主流）。
「4年縛り」のからくり
| 契約年数 | 1年目 | 2年目 | 3年目 | 4年目 |
|---|---|---|---|---|
| 契約プラン | 2年契約 | 新2年契約 | ||
| 端末A | 新規購入、48回払い →2年で端末代金の半額分支払い |
キャリアが残額分で買い取り →実質支払額は半額 |
||
| 端末B | 新規購入、48回払い →2年で端末代金の半額分支払い |
|||
※以下の文章は「大手キャリア側目線」で書いています。
まず、2年契約を結ぶ際に、端末（上表でいう「端末A」）を4年分割払いで購入させる。48回払いとなるため、毎月支払う端末分の代金は全額の48分の1となる。
その結果、消費者には「端末を安く買えた」と感じさせることができる（10万の端末でも月々2,083円になる）。
契約から2年後、新しい契約プラン（2年契約）を結ぶ際に、端末をキャリア側が買い取る。
このときの端末の買取額は、残っている24ヶ月分の端末代金とすることで、消費者側の残額はゼロになる。
消費者側は端末がなくなってしまうため、また新たな端末が必要となる。その新しい端末（上表でいう「端末B」）をキャリアはまた4年分割払いで買わせる。
この一連の流れを続ける限り…言い換えると、消費者側は同じキャリアで居続ける限り、端末を「実質半額」で購入し続けることができる。
しかし、消費者が「キャリアを変更したい」と思った場合、消費者はキャリア側の端末買い取りによって消えるはずだった残り24ヶ月分の残額を支払う必要が生じる（キャリア側が端末を買い取ってくれないから）。
10万の端末だと2年後でも5万円残っていることになり、消費者はそれを一括で払ってまで解約することを問われた結果、乗り換えをためらってしまう。キャリア側の狙いはそこにある（とされている）。
要は大手キャリアは、端末を4年分割払いにさせることで、消費者がキャリアを乗り換える気を起こさせないことを目的としている（というのが大方の見方）。
4年縛りの問題点
莫大な「実質違約金」が生じることで乗り換えしづらくさせ、携帯業界の競争性をなくしている点が独占禁止法に抵触しかねない内容である、と指摘されている。
そして、半永久的に契約を継続することを実質強いられる点から、公正取引委員会も契約方法を問題視している。
消費者側のメリットとキャリア側の主張
消費者側は、そのキャリアと契約し続ける限り高額な端末を2年おきに実質半額で購入し使用できるというメリットがある。
キャリア側も「4年縛り」と言われるのは不服で、消費者に最新の端末を安く提供させる契約プランでしかない、と概ね主張している。
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A – Z
APN
APNとは、
Point
Name
のイニシャルを取ったもので、アクセスポイント名の意味（そのまま）。
格安SIM（格安スマホ）購入後に必ず行う必要のある設定のひとつ。
APN設定を行わないと、LTE回線（契約した通信回線）でインターネットができない。
なお、大手キャリアの携帯電話では、APN設定が事前に行われている。
設定内容
「設定」といっても特別な操作をするわけでなく、MVNO（格安SIM）業者から指定されたアドレスやユーザー名を入力するだけで完了する（所要時間：3分以内）。
最近のSIMフリーのスマートフォンは、MVNO業者ごとのAPN設定値がリスト化されているため、入力というよりも「選択」すればAPN設定が完了できる（所要時間：30秒）。
下画像は、SHARP社のSH-M04でのAPN設定画面（OS：Android）。
※国内のMVNO業者のAPN設定値はだいたい入っています。
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CHAP
CHAPとは、
Handshake
Authentication
Protocol
の略で、チャレンジレスポンス方式を利用した認証システムのひとつ。
具体的には、WEB上で個人情報（名前、パスワードなど）のプライバシーを保護するためのシステム。
読み方は「チャップ」が主流。
APN設定時に、認証方法の選択肢として見受けられる。
詳細
パスワード等をサーバーに送信する際、ユーザー（あなた）とサーバー（サイト）間でのみ通じあえる暗号を使って暗号化したパスワードを送付することで、第三者（≒クラッカー）がパケットを盗聴することによるパスワードの盗み取りを防ぐ。
同じく認証システムのひとつであるPAPよりもパスワードが盗まれるリスクが下がるため、APN設定時は認証タイプをCHAPに設定することを推奨したい（下画像参照）。
※初期設定では上画像のように「PAPまたはCHAP」となっている可能性が高いです。「CHAP」に変更することを推奨します。
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MNO
MNOは
Network
Operator
のイニシャルを取ったもので、移動体通信事業者の意。
自社でネットワークを持ち、携帯やPHSなどの移動体通信サービスを売る業者のこと。
読み方は「エムエヌオー」とアルファベット読みするのが一般的。
いわゆる大手キャリアと呼ばれるdocomo、KDDI（au）、SoftBankがMNOにあたる。2019年には楽天もこの大手キャリアの一つに加わる予定となっている。
一方で、自社でネットワークを持ってないが、MNOからネットワークを借りて携帯やPHSなどの移動体通信サービスを売る業者のことをMVNO（Mobile Virtual Network Operator）と呼ぶ。格安SIM（格安スマホ）を販売する会社はこちらに含まれる。
MVNO業者が注目されるようになった当初は、MVNO業者の大半のネットワーク借り受け先はdocomoだったが、最近はau（KDDI）やSoftBank回線を借り受けているMVNOが増えつつある。
以上のことから、近年はMNO業者がMVNO業者を利用して、回線利用者（ユーザー）獲得および死守のための経営戦略が見受けられる。
■MNO業者の主なネットワーク貸し出し先一例
| MNO業者名 | 貸し出し先MVNO |
|---|---|
| docomo | OCNモバイルONE、IIJmioなど |
| au | IIJmio, BIGLOBEモバイルなど |
| SoftBank | mineo、LINEモバイルなど |
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MNP
MNPは
のイニシャルを取ったもので、携帯番号ポータビリティの意。
利用する携帯電話会社を変更する際に、変更先でも同じ電話番号を利用できるための制度のこと。番号持ち運び制度とも言われる。
読み方は「エムエヌピー」とアルファベット読みするのが一般的。
MNPには転出と転入がある。解約する側にはMNP転出を行い、新規契約する側にはMNP転入を行う。
MNP転出手続きの方法はWEB、電話、店頭依頼の3通りある。最もオススメなのはWEBでの申請ではあるが、スマートフォン（4G）ユーザーがWEBで申請できるのは現状docomoのみとなっている。
MNP転出手続きを行うと、MNP予約番号と呼ばれる11桁の数字が手に入る（下画像）。MNP予約番号の有効期限は15日間で、期限中にMNP転出を行えなかった場合再取得する必要がある。
※docomoのWEBサイト（My docomo）でMNP転出を行った際の結果画面です。
MNP転出を行い、MNP予約番号を入手した時点ではまだ解約はされていない。そのため、MNP転出後も解約予定の携帯電話で通話やインターネットを行うことができる。
新規契約先にMNP転入を行い、開通した（乗り換え完了）時点でMNP転出先の解約が完了する。MNP転入手続きはWEBサイト上の申請が最も主流。
なお、格安SIM（格安スマホ）会社へMNP転入する場合、概ねどの会社も契約時にMNP予約番号の有効期限が10～12日以上必要であることが多い。そのため、契約手続きを行う直前にMNP転出を行うことを推奨したい。
MNP予約番号を入手した時点では諸費用は発生しない。ただし、MNP転入を行い乗り換えが完了したタイミングでMNP転出手数料が発生する。
MNP転出手数料は解約先に支払う。2018年時点のMNP転出手数料(税抜)は、docomoが2,000円、auとSoftBankが3,000円。
乗り換え先でMNP転入手数料を必要とする可能性があるが、大半の業者でMNP転入手数料を無料としている。
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MVNO
MVNOは
のイニシャルを取ったもので、仮想移動体通信事業者の意。
読み方は「エムブイエヌオー」とアルファベット読みするのが一般的。
自社でネットワークを持ってないが、携帯やPHSなどの移動体通信サービスを売る業者のこと。
いわゆる格安SIM（格安スマホ）を販売する会社はこの中に含まれる。
一方で、自社でネットワークを持ち、携帯やPHSなどの移動体通信サービスを売る業者のことをMNO（Mobile Network Operator）という。
大手キャリアと呼ばれるdocomo、KDDI（au）、SoftBankがMNOにあたる。2019年には楽天もこの大手キャリアの一つに加わる予定となっている。
MVNOの中にも1次MVNOと2次MVNO以降（3次, 4次, …）に分類できる。
1次MVNOは大手キャリアから直接ネットワークを借りているMVNOのことで、2次MVNOは1次MVNOからネットワークを借りている（大手キャリアから間接的にネットワークを借りている）業者のこと。
最近は1つのMNOだけネットワークを借りるのではなく、複数のMNO業者からネットワークを借りるMVNO業者も多く現れており、MVNO業界においても戦略が多様化している。
■主なMVNO業者のネットワーク借り受け先一覧
| MVNO業者名 | 借り受け先MNO |
|---|---|
| 楽天モバイル | docomo, au |
| IIJmio | docomo,au |
| OCNモバイルONE | docomo |
| mineo | docomo, au, SoftBank |
| BIGLOBEモバイル | docomo, au |
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PAP
PAPとは
Authentication
Protocol
の略で、ユーザーがWEB上（サイト）でパスワード等を送信するときに使用される認証システムのひとつ。
読み方は「パップ」が主流。
APN設定時に、認証方法の選択肢として見受けられる。
詳細
パスワードはサーバー内で暗号化され、サーバー内の暗号化済パスワードファイルと比較することで認証する。
PAPはユーザーからサーバーにパスワードを送信する過程が暗号化されてないため、第三者にパスワードのパケットを盗聴され、パスワードを盗み取られるリスクが高いという問題がある。
同じ認証システムでも、PAPよりCHAPのほうが暗号化の強度が高いため、APN設定時は認証タイプをCHAPに設定することを推奨したい（下画像参照）。
※初期設定では上画像のように「PAPまたはCHAP」となっている可能性が高いです。「CHAP」に変更することを推奨します。
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SIM（SIMカード）
SIMおよびSIMカードは
のイニシャルを取ったもので、直訳すると加入者識別モジュールの意。
具体的には電話番号などの情報がインプットされたICチップで、このチップをスマートフォンに挿すことでデータ通信・通話が可能になる。
読み方は「シム」と呼ぶのが一般的。
詳細
SIMカードは現在標準SIM（mini-SIM）、micro-SIM、nano-SIMの3種類があり（下画像参照）、それぞれサイズが異なる。
左から順に標準SIM（25×15mm）、micro-SIM（15×12mm）、nano-SIM（12.3×8.8mm）
大手キャリアと契約していたときはSIMに関する全てをキャリア側が管理してくれていたため、見る機会がなくあまり馴染みがないかもしれないが、携帯電話内に必ず入っており、格安SIMに限らず大手キャリアも同様にこのSIMカードを利用している。
スマートフォンごとに挿入できるSIMのサイズが異なるため、契約時は使う予定のスマートフォンに合うSIMサイズを注文する必要がある。
最近は使用するスマートフォンに合うSIMサイズに自分でカットするよう、切れ目が入っているマルチカットSIMが普及し始めている（下画像参照）。
※契約時に格安SIM業者から送られてくるマルチカットSIM。台紙から切り取って使用します。
※台紙から切り取った時点で標準SIMサイズになっています。ここから切れ目に沿ってカットすればmicro-SIMやnano-SIMサイズに変えることができます。
※マルチカットSIMを実際にnano-SIMまでカットした例（一番右がnano-SIM）。一番左は標準SIMサイズ、中央はmicro-SIMサイズです。
スマートフォンを買い替えることでSIMサイズが変わってしまう場合、SIMサイズの変更の申込をする必要があったが、マルチカットSIMの台頭によりmicro-SIMからnano-SIMへの変更はハサミでカットすれば良くなった。
しかし、nano-SIMからmicro-SIMへの変更の場合、現状でも変更申し込みをする必要がある。
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SIMフリー（SIMフリー端末）
SIMフリーとは、どのキャリア（契約会社）のSIMカードも受け付ける状態のことを指す。
SIMフリーの状態の携帯電話のことをSIMフリー端末と呼ぶ（端末がスマートフォンの場合「SIMフリースマートフォン（SIMフリースマホ）」と呼ばれている）。
大手キャリアで買ったスマートフォンは、そのキャリアのSIMしか受け付けない仕様になっておりSIMフリーではない（SIMロックがかかっている）。
その仕様が元々ない、もしくはSIMロックを解除するとSIMフリー（SIMフリー端末）となる。
市場では、もともとSIMフリーとして売られている端末と、SIMロックを解除することでSIMフリーとなった端末（中古で良く見かけるパターン）がある。
近年の格安SIM（格安スマホ）分野の規模拡大により、国内外のSIMフリーのスマートフォンが一層普及し始めている。激安スマホから超高級スマホまで、バリエーションは大きく広がりを見せている。
※余談：SIMフリーは、別の意味で「どのキャリアのSIM（格安SIMも含む）も自由に選択できる状態」のことを指すこともまれにあるが、これはほぼ日本国民全員が該当する。
大手キャリアに所属している従業員は、もしかしたら「所属するキャリアのSIMしか持てない（持たざるを得ない）」という縛りがあるかもしれないので、もしそうだとしたら彼（彼女）らはSIMフリーではないということになる。
一部官僚クラスの人々は、格安SIMのスペックが大手キャリアに劣ることを理由に、重要時に連絡がつかなかった困るという理由で必ず大手キャリアのスマホを所有しておかないといけないという縛りがあるらしく、それが事実ならば、彼（彼女）らはSIMフリーではないのかもしれない。
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SIMロック
SIMロックとは、（主にスマートフォンに）特定の事業者のSIMカードしか受け付けないような仕様（機能制限）がかかっていることを指す。
大手キャリアで購入したスマートフォン（端末）は概ねこのSIMロックがかかっており、買ったキャリアのSIMしか使えない状態になっている。
例えば、SoftBankで買った端末に、docomoで契約したSIMカードを挿しても、電話やインターネットに接続することができない。
大手キャリアがSIMロック付きの端末を販売する目的は、他社への乗り換えを防ぐこととされている。
しかし近年は、このSIMロックが大手キャリアの価格競争に歯止めをかけているという見方が強まっており、2015年に総務省が各キャリアのSIMロック解除を義務化するよう促した。
その結果、現在どの大手キャリアも一定の条件を満たした端末ならば、店頭またはWEB上でSIMロックを解除することができるようになった。
格安SIM業者によっては、SIMロックを解除しなくてもSIMカードが問題なく機能するパターンもある。
例えばdocomo回線を借りている格安SIM業者のSIMカードは、docomoの端末ならSIMロックを解除しなくても機能する（極稀に例外があるので注意）。
関連用語
SMS
SMSは、Short Message Serviceのイニシャルを取ったもので、ショートメッセージサービスの意（そのまま）。
SMSは国際標準規格に採用されており、電話番号宛に短いメッセージ（最大160文字）を送ることが可能。
日本では、キャリアによって送信可能な最大文字数が異なっている。
最大は160文字（半角）ながら、全角だと最大70文字までとなっている。
基本的に1通あたり3円（税抜）の送信料が発生する。
電子メールなどが主流となった近年でも、SMSを介して本人確認を行うスマートフォンアプリなどは多い（例：facebook、LINEなど）。
そのため、SMSは現在でも利用する通信手段のひとつとして活用されている。
Wi-Fi
Wi-Fiは、無線LAN（線を繋がずに通信するローカルエリアネットワークシステム）規格の1つ。
Wi-Fiは「ワイファイ」と発音するのが一般的。
「Wireless Fidelity」の略とされているが、これは後付とされている。
Wi-Fiは「Wi-Fi Alliance」というアメリカの団体名に由来しており、Wi-Fi Allianceが認めた商品にだけ「Wi-Fi」の称号が与えられる。
同じ規格（IEEE 802.11規格）でもって接続された機器であっても、Wi-Fi Allianceが認めなければその機器はWi-Fiを自称することはできない（ただしWi-Fiと同等の機能を有している）。
Wi-Fi機器として認められたもの（Wi-Fi CERTIFIEDブランド、ロゴは下画像参照）同士だと通信が可能であるという区別が簡単に付くため、消費者側から見ると商品のスペックの区別が付けやすいメリットがある。
※Wi-Fi CERTIFIEDロゴ
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あ～ん
違約金
違約金とは、docomoにおいて契約更新月でない月に解約をした際に発生する料金のこと。
2年契約の場合、基本的に9,500円（税抜）の違約金が発生する。
過去にこの違約金について、消費者契約法に反するとして裁判が行われたことがあるが、最高裁が解約金を適法として判断した経緯がある（関連記事：日本経済新聞 – 携帯電話の中途解約金は適法、最高裁 大手の2年契約巡り）。
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格安SIM
格安SIMは、「大手キャリア」と呼ばれるdocomoやKDDI（au）、SoftBankと比較して安価な月額基本料金で利用できる（＝安価なSIMを販売している）業者、またはその業者が販売するSIMカードそのもののことを指す。
本来「格安スマホ」は格安なスマートフォン端末のことを指すが、上記の格安SIMの意味合いで格安スマホと呼んでいることが多い。
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格安スマホ
格安スマホは、本来は一般に売られているよりも安価なスマートフォンのことを指す。
が、格安SIMが台頭してきた近年では、格安SIMそのものや格安SIMを装着したスマートフォンのことを格安スマホと呼ぶ風潮がある。
その定義に沿うと、10万円を超えるスマートフォンでさえ、格安SIMを付けていればそのスマートフォンは格安スマホということになる。 ※あまり深く考える必要はない
格安スマホとそうでないスマホの明確な（定量的な）線引はなされていないが、スペックが同時期発売のものと比べて相対的に低いスマートフォン（≒ローエンドモデル）や、メーカー自体が格安を謳っているスマートフォンが格安スマホに分類される。
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ガラパゴスケータイ（ガラケー）
ガラパゴスケータイおよびガラケーとは、スマートフォン普及前のいわゆる「開閉式の携帯電話」のことを概ね指す（下画像参照）。
ガラパゴスケータイの例（FOMA らくらくホンⅢ F882iES）
ガラパゴスケータイは、3Gケータイ、フィーチャーフォンなどとも呼ばれている。
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キャリア（通信キャリア）
キャリア（通信キャリア）は、MNO業者（docomo, au, SoftBank）のことを指す。
「運ぶもの」という意のキャリア（carrier：名詞）と、「音声やデータを（ネットワーク上で）運ぶ」MNO業者のサービス内容が合致して、キャリア（通信キャリア）と呼ばれるようになった。
MVNO業者はあまりキャリアと呼ばれないが、MNO業者であるdocomoやauなどの業者のことを「大手キャリア」と呼んでいることを考えると、「大手でないキャリア」はMVNO業者のことを指すのかもしれない（管理人持論）。
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契約解除料
契約解除料とはau, SoftBankにおいて、契約更新月でない月に解約をした際に発生する料金のこと。
2年契約の場合、基本的に9,500円（税抜）の契約解除料が発生する。
過去にこの契約解除料について、消費者契約法に反するとして裁判が行われたことがあるが、最高裁が解約金を適法として判断した経緯がある（関連記事：日本経済新聞 – 携帯電話の中途解約金は適法、最高裁 大手の2年契約巡り）。
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契約更新月
契約更新月とは、大手キャリア（docomo, au, SoftBank）の解約時において、解約金が発生しない月のこと。
2019年2月までは、契約満了月の翌月と翌々月の2ヶ月間を契約更新月と定めていた（下表参照）。
| 2年契約 | 2年契約 | ||||||
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 1ヶ月目 | 2ヶ月目 | … | 23ヶ月目 | 24ヶ月目 | 1ヶ月目 | 2ヶ月目 | … |
| 契約 | 契約更新月 | ||||||
※2019年2月以前の契約更新月期間です。
が、2019年3月以降については、3社揃って24ヶ月目も契約更新月となるように変更され、契約更新月が3ヶ月に伸びた（下表）。
| 2年契約 | 2年契約 | ||||||
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 1ヶ月目 | 2ヶ月目 | … | 23ヶ月目 | 24ヶ月目 | 1ヶ月目 | 2ヶ月目 | … |
| 契約 | 契約更新月 | ||||||
※2019年3月以降の契約更新月期間です。
契約更新月以外で解約すると、概ね9,500円（税抜）の解約金が発生する（2年契約の場合）。
解約時に発生するお金のことを、docomoは「違約金」、auとSoftBankは「契約解除料」と定義している。
2年契約満了と同時に次の2年契約が始まり、契約更新月の間に解約しないと解約金が発生する現状の大手キャリアの契約内容のことを2年縛りと呼ぶことがある。
なお、総務省から指摘・是正勧告を受けるまでは、契約満了月の翌月（1ヶ月）のみだった。
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フィーチャーフォン
フィーチャーフォンとは、スマートフォン普及前のいわゆる「開閉式の携帯電話」のことを概ね指す（下画像参照）。
フィーチャーフォンの例（FOMA らくらくホンⅢ F882iES）
フィーチャーフォンは、3Gケータイ、ガラパゴスケータイ（ガラケー）などとも呼ばれる。
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